2016年8月15日 ·

慣行農法では、流通に耐える、色の濃い見栄えのよい野菜を大量に作るために、農薬と化学肥料と大型の農業機械を用いる。化学肥料を使うと、窒素分が増え、野菜の緑色が濃くなる。窒素肥料はアンモニウムイオン（NH4+）を放出するが、土の中の細菌の働きによって酸化されて硝酸（NO3-）イオンになる。植物は根から水に溶けた硝酸塩を取り込む。しかし土壌中の粘土はマイナスに帯電しているので、硝酸イオンは、土壌中に留まらず、容易に水で流されてしまう。投入した肥料の窒素の半分は流出してしまうと言われている。そのため化学肥料が多量に投与され、慣行農法の土壌の窒素はいつも過剰になっている。
過剰な窒素は硝酸性窒素として野菜に残留し、野菜の味を悪くする。中でも亜硝酸は肉や魚の分解物であるアミンと胃の中で反応し、発がん物質であるニトロソアミンを生成する。硝酸性窒素は野菜を弱くするだけでなく、窒素を求めてやってくる昆虫や雑草を増やす。さらに大型機械を用いて大面積に単一作物を作ることで、連作障害や病害虫被害が多発する。慣行農法では野菜を守るために、大量の農薬が用いられている。日本の農薬使用量は米国の7倍で、世界1位である。たとえ野菜に残留する農薬は規定値以下であるとしても、農薬や肥料による地下水、河川、海水の汚染は深刻である。熱帯魚を飼っている人は知っているが、魚の許容濃度は、硝酸塩が100 (mg/L)以下、亜硝酸とアンモニアは0.2 (mg/L)以下である。亜硝酸とアンモニアは5 (mg/L)を超えると、殆どの魚は死滅する。

2016年8月15日 ·

有機農法では、雑草と米糠を混ぜて自然発酵させた堆肥などを用いて土育てをする。発酵時には70℃の高温になるので、雑草の種は死滅する。土壌中の堆肥は微生物によってさらに分解され、野菜に窒素とリンを徐々に供給する。カリは木材を燃やした灰を播いて供給する。適量な窒素は野菜の茎や葉を丈夫にし、リン酸は花や実つきを良くする。カリは丈夫な根を作り、根は土壌中の水分や養分の吸収力を高める。根からK＋が吸収されると、電荷中性を保つために、H＋が放出される。H+は土壌の粘土を風化させ、土壌にミネラルを供給する働きがある。ミミズなどの土壌生物により土壌が団粒化すると、水はけがよく水持ちの良い状態になり、様々な微生物が共存可能になるので、植物に栄養が供給され易くなる。
農協に野菜を供給するだけなら慣行農法で構わない。しかし安全で美味しい野菜を作るには、有機農法がよい。有機農法は、多種多様な品目を少量ずつ作る小規模な自給を基本としており、畜産と組み合わせて堆厩肥・飼料・種子なども自給できる循環的な農業である。有機野菜の栽培は手がかかるので、流通量が少ない。そのため有機野菜の市場価格は、慣行野菜のものより高くなってしまう。そういう理由で有機農法を成り立たせるには、生産者と消費者の産消提携が必要になる。
CSA活動は、消費者が近隣の農園と提携し、農園を手助けすることで、安全で美味しい野菜を適正価格で購入する活動である。生産者は農産物の豊凶や市場の価格動向に左右されずに、計画的に比較的安定した農業所得が得られる。消費者は農作業を体験することで、農家や農業を理解する。これは野菜価格の適正化につながる。泥つきの野菜でも、大小が混在するものでも構わない。全量を引き取るので、廃棄される野菜が生じない。新鮮な旬の野菜が手に入る。すべてを消費するように食べ方を工夫する。野菜の新しい食べ方も覚えることもできる。包装も簡略化し、配送を自ら行うことで、手間を省き、コストを抑えることができる。消費者は手助けをする活動を通して仲良くなり、コミュニティが形成される。
CSAが発達すれば、従来分断されていた都市と農村が融合し、都市と農村の中間地帯が増えていく可能性がある。有機農法は、単に農薬や化学肥料を使わない農法というだけではなく、健康な食生活や、豊かな人間社会を取り戻す産消共生システムに欠かせないものになる。しかし残念ながら日本ではCSA運動は広がりを見せていない。おそらく無農薬野菜に関心がある人は、経済的に余裕のある人なのかもしれない。そういう人たちは、品揃えの多い自然食品系の会に入って、高価格の野菜を好きなだけ選んでネット購入している場合が多く、面倒な手間がかかるCSAには入りたがらないのかもしれない。

2016.8.15
日本では年に約5万人が新規に農業を始めるが、殆どは農家の引き継ぎであり、8000人が農業機関に就職し、2000人が独自に農業を始める。非農家出身者は高いハードルを乗り越えながら農業の世界へ参入しなければならない。入手できるのは不良農地ばかりという状況で、難しい無農薬の有機栽培でかなり多くの品目を育て、販売まで手掛けるのは並大抵のことでない。堆肥を扱う有機栽培は体力もいる。家族がいる会社経営者が、あえて儲からないと言われる農業に一人で新規参入するというのは、大変勇気がいることであり、通常は考えられないことである。
多品目有機農園では、作物をこまごまと家庭菜園のようにたくさん育てる。多品目栽培は、虫害、乾燥、台風など天災や技術不足に対して、全滅のリスクを回避できる利点がある。例えば台風に弱いトマトと、台風に強い水菜やキャベツを組み合わせて作付けすれば、大きな被害を避けられる。また多くの種類を育てるので、連作を回避し、生物多様性を向上させることができる。しかし一般に多品目栽培は、利益が上がりにくく、労働効率が悪い。従って分散した農場は集中させ、出来るかぎり効率的な作業を行っている。多品種に対して欲しいときに欲しい収穫量を安定に得ていくのは容易ではない。綿密な栽培と作付け計画と実行力が必要になる。最近は、塩、鶏卵、生姜などを会員で共同購入し、配布する農産物の品揃えを増やすと同時に、地方の農家を支えることも行っているという。
小口契約が多いと、出荷作業にかなりの時間がかかり、顧客管理が難しくなる。CSAでは、基本的に細かい出荷作業は会員やボランティアが行うので、生産者は農作業に集中できる。会員は安全で美味しい野菜を期待しているので、有機農法を用いて野菜を栽培している。有機農法では堆肥づくりに時間と手間がかかる。堆肥は野菜に吸収される時間もかかるので、高度な技術と経験が求められる。そのため既存農家はリスクが大きく手が出せない。
有機肥料の分解の速さは、肥料のC/N比で決まる。有機物が分解するにつれて細菌数が増えるので、細菌に使われる窒素量が大きい有機物ほど、土壌中での分解が速い。水田で稲藁堆肥などを使うと、増殖する細菌に窒素を使われるので、初年度は稲が使える窒素が減ったりする。鶏糞や牛糞などの畜産系の肥料は、C/N比が稲藁の1/10と小さく、分解も速いので使いやすい。しかし畜産肥料は、家畜飼料に含まれるホルモン剤や抗生物質などが残留しているために、安全ではない。家畜飼料の70％が海外産で、その9割が遺伝子組み換え穀物となっていることも懸念される。そのため片柳氏は、米糠やおからに雑草を加えて完熟発酵させた植物系の有機肥料を用いている。カリ肥料は、放射能汚染のない森林を探し、そこで採れた薪から得た灰を用いている。
10年間続いたCSA農園であるが、農場経営は厳しい。課題は、作業参加者の増大と農場後継者の育成である。作業参加者はまだ全体の約40％であり、農場を続けていくためには、もっと参加率を上げなければならない。TPPが受け入れられれば、関税引き下げや農産物の表示義務がなくなる可能性もあり、農業の将来は不透明である。片柳氏は、障害者を受け入れ、福祉団体が運営するレストランに野菜を供給するなど、農福連携による経営を検討している。農福連携とは、農業と福祉が連携をすることで、障害者に農業分野で働く場所や収入源を与えながら、農業の担い手を増やし耕作放棄地を減らす取り組みである。障害者の就労機会は、地域経済の停滞と工場の海外移転に伴い、年々減少している。近年、厚生労働省は「農福連携による障害者の就農促進事業」として1億1,000万円を計上した。実施する都道府県には国から100%の補助がでる。2018年末までに全国250カ所の障害者施設が1250ヘクタールの耕作放棄地を再生し、自然栽培で収益力を高めれば5000人の障害者が1人平均月額3万5000円の工賃が得られるという。2020年の東京オリンピック・パラリンピックの選手村に食材を提供することを目指している。

2016年8月15日 ·

「なないろ畑」代表の片柳義春を講師に迎え、有機農法による野菜つくりと10年間の「コミュニティに支援された農業（＝CSA）」への取り組みについて、お話しを伺った。有機農業は手間のかかる農法であるが、会員に安全で美味しい野菜を届けることができる。販路の獲得の難しい新規就農者にとって、一農家が数十世帯の消費者に対応する小規模のCSAは魅力的な方法である。CSAをやるには、会員と理念を共有することが重要であり、経営者には農業技術だけでなく、会員と信頼関係を築ける人柄が要求される。
安全な食を求めて、生産者と消費者が、それぞれ団体を形成するなどして、農産物を販売・購入する産消提携は、1970年代初期に始まった。産消提携では、消費者が品目を指定せずに旬の農産物が詰め合わされたバスケットをそのまま購入する。このシステムは前払い制という点でやや消費者が不利であった。その後、量販店においても有機農産物が購入可能になっていった。また「大地を守る会」などの大規模の流通事業者が仲介する産地から直接購入できる産直型システムが登場し、特定の生産者のものだけでなく、全国の産品が購入できるようになった。有機農産物の市場環境がグロ－バル化したことによって、日本では産消提携は減少した。
しかし低環境負荷な地産地消の流通システムや産消間の信頼関係の構築なしに、安全な食材の提供と真に持続的な農業を両立できない。CSAは、生産者と消費者が協力して持続的農業を実現する運動であり、その理念は、生産者と消費者の連帯により健全な持続的社会を実現することにある。
CSAの特徴は、
1）生産者と消費者が流通事業者を介さず直接に結びつく
2）消費者は前払いを原則に、一定期間の購入を約束して共同購入に参加する
3）生産者と消費者がともに地域の農業を支援する理念を有し、活動する
ことである。
片柳氏は、2006 年から神奈川県の田園都市線の中央林間駅の近郊で、参加者85名のCSA農場を経営している。一人当たり1万円/月程度で1年間の定期契約をすることで、生産者は収穫前に1000万円以上の経営予算を確保できる。会員は、活動に参加することで農業と生産者に対する理解と信頼関係を深めることができ、安全で美味しい野菜を得られる。この会には、花畑、味噌つくりなどの様々な活動があり、会員同士が交流も深められる。
片柳氏のお父様は、元は欄間職人であり、植木業を営んでいた。少年時代の片柳さんは、学校が嫌いであった。高校時代、干ばつ時にサツマイモの収穫に成功して現金収入を得た経験があり、農業に対する自信を持っていた。片柳氏は、ディスプレイ会社を経営しながら、都市公園の落ち葉の堆肥化や地域通貨活動に取り組んできた。45歳の時に会社を辞め、有機農業を始めた。後に独自のやり方がCSAと一致することを知ったという。今日、農場は、株式会社の形態をとっており、有給スタッフと研修生と会員ボランティアでなりたっている。参加者の理念意識が希薄化しないように、会員の意見を生産計画や経営に積極的に取り入れ、コミュニティ維持のための様々な工夫をしている。片柳氏は、「農が人と社会を育てる」という理念に基づき、CSAを通して、様々な人が様々な役割で連帯することで、土壌のように団粒化した社会が実現できるのではないかと期待している。

2016年8月4日 ·

山崩れが起こるのは、人間が杉やヒノキの挿し木を植えるからである。挿し木は、親木から得た枝を田んぼに差して1～2年間、育てたものだ。挿し木はすべて、親木と同一の遺伝子を持つクロ－ンだから、同一の形状と品質にそろえることができる。今日では稲や野菜も同じようにF1品種で同一の優勢形質を持つように栽培されている。問題は、挿し木の根には主根がなく、横に浅く広がっているだけだ、ということだ。植林された杉の木の根の深さは樹高の1/10程度しかない。密植で林床に他の植物がなく、挿し木の根には保水力がないから、林床は常に乾燥している。大雨が降れば急に土が水を含んで重くなり、滑り面に大きな土圧がかかるために、崩壊する危険性が増す。大量の挿し木が急斜面に植えられている状態では、大雨が降ると、容易に山崩れが起こる。皆伐直後は木の根が残っているが、10年で根が腐り、土を抑える力が落ちてくる。挿し木が根を張るには20年かかるので、10年～20年後の時期が最も山が崩れやすい。伐採後の山に木を植える時は、特に急斜面や崩れやすいところには、実生で５年くらい育てた木を記念樹のように植えた方がよい。実生の木は、乾燥に強く、大木になるので、高値で売れる木材が得られるはずだ。所々にケヤキやクリなどの広葉樹やモミなどの針葉樹を植林するのもよさそうだ。小学校の机の板にこうした木の無垢材を使えば、木の良さが分かる子どもが育つのではないだろうか。

2016年8月4日 ·

健全な木、健全な山とはどういうものかを知ることが大切だ。健全な木は種から育った実生（みしょう）の木である。実生の木には頑丈で深い主根がある。樹齢１０００年というような大木は、全て実生の木である。原生林は実生の木の森である。原生林の根は深いので、大量の雨水を保持することができるので、天然の森は水源涵養地となっている。健全な山は、山の環境に適した種類の実生の樹木が生えている山である。樹木の根が土壌中に張り巡らされており、降雨により土壌が緩んでも容易に土砂崩れが起きない。
高い山の尾根にはアカマツやクロマツやモミなどの針葉樹が生える。標高が下がると、ケヤキやクヌギ、ミズナラやコナラなどの広葉樹が生える。これらの樹木は深根性である。根が深いので乾燥した尾根でも水分を吸いだせる。谷合には、湿気を好む耐陰性のカシやシイやクスなどの照葉樹が育つ。これらの樹木も深根性であり、葉が多くても強風に耐えることができる。葉が肉厚なため比較的暖かいところを好むので、民家の防風林に用いられる。民家より標高が上がると、スギやヒノキやカラマツなどの針葉樹、ブナやミズキやシラカバなどの広葉樹が生える。これらの樹木は浅根性で、広く浅く根を張る。
天然の森では、深根性の樹木が杭を打つように発達し、土層のずれを防いでいる。同時に浅根性樹木が土壌中に網を張るように広がっており、土壌の亀裂を防いでいる。健全な森林の地表面には下草が密生し、落葉と落枝に覆われていて、強い雨滴が直接土壌にあたらず、侵食されにくくなっている。落葉樹は、冬に葉を落とし土に養分を与え、地面に日差しを与える。ちなみに常緑樹も、絶えず落葉している。その落葉量は落葉樹より多いことはあまり知られていない。山の様々な環境に適した樹木の針広混交林の方が、組み合わせでより強く豊かな土壌を形成する。健全な山は人間が管理しないと崩れてしまうようなものではない。山は自然に自分自身を守るようにできている。

2016年8月4日 ·

NPO法人である土佐の森救援隊理事長、自伐型林業推進協議会理事長の中嶋建造さんを訪問し、地域に根差した自伐型林業についてお話しを伺った。日本では、林業従事者が減少し、森林が放置され、災害が頻発し、後継者も育たず、林業が崩壊寸前である。こうした状態になったのは、日本の森林行政が、森林組合による伐採事業と災害復興や砂防ダムの土木工事という対症療法を施すだけで、正しい森林管理を実施するという根本治療を施していないからであると、中嶋さんは訴えた。
日本は、森林が育ちやすい気候であり、国土の7割は森林である。日本は先進国のなかでフィンランドに次ぐ森林面積を有している。しかし日本は世界の輸出材の40％を輸入している。2位の韓国が7％である。日本の輸入先の50％は、米国、カナダ、オ－ストラリアなどの遠い国々である。林業関係者はドイツには100万人もいるのに、日本には5万人しかしない。2004年には台風により、九州では林業関係で90億、河川関係で80億の損害が出た。東日本大震災のあった2011年の8月には紀伊半島で土砂崩れが起き、100人近くが亡くなった。しかしながら森林は、私たちの生活から離れているので、私たちは日本の森に何が起こっているのか、よくわかっていない。自伐型林業は、自分の山林に小さな機械を導入して小さな作業道をつくり、森を育てながら持続的に間伐し、間伐材を低コストに運搬して収入を得る普通の林業である。よく知っている自分の山の自分の作った道で少量間伐するので、安全に作業ができる。中嶋さんは、大規模林業から小規模林業の集積に政策的に移行すれば、地域の森林を保全し、日本の山村に50万人の雇用を生み出せると述べた。
中嶋さんは、林業を通して地域の循環型経済を作りだす活動も行っている。これは、「土佐の森方式」と呼ばれ、間伐で得た収入をモリ券という地域商品券に変え、一緒にボランティアとして参加した人々に配り、その地域で消費させる仕組みである。モリ券の財源は材販売の収入と山林所有者や企業の協賛金と行政からの補助金で賄われている。具体的にはC材1トン当たり6000円で買い取られる。内訳は、間伐金3000円と残りは協賛金と補助金である。1トン取るのに6時間かかれば、時給1000円のボランティアになる。そのほか木質バイオマス利用、木材加工、森林観光、森林教育などの活動も行っている。